さまざまな分野で、規制緩和の必要性が求められますが、「強い家の評価」もその主たるものだと思います。たとえば、新しい工法を国に認めてもらう場合、それまでの規制による弊害は大きく三つありました。(1)木造との相対強度で比較しなければならない。(2)国や大学の研究機関が行う実験のすべてを自費で行わなければならない。(3)専門家に認めてもらうための費用がかかる。ミサワホームはこれまでの木造と異なる「木質パ
三十八条認定について... の続きを読む
私は検査依頼を受けたときにはハウスメーカーから設計図一式を必ず提出させていますが、基礎の配筋検査をしたとき、たまたま工事担当者が遅刻をしたので基礎業者に立ち会わせて検査を進めたところ、すぐに基礎の大きさが違うことに気がついたことがありました。ところが基礎業者は、「図面どおりに施工しているから間違っていない」と、強く主張してきたのです。そこで彼の持っている図面を見て驚きました。私の持参した図面と基礎
図面が違った事例... の続きを読む
健康はお金で買えるのです。特に家を造る時こそ、最大のチャンスと言えます。大事な家族のためにも、その少ないチャンスを生かす必要があります。その意味でも建築会社「生命の家」を知ることは、私たち同様、必ず家族を健康に、そして幸せに導きます。この実績から施主OBの間で、YES・建築会社いの喜びの輪が全国に広まっています。これは同時に家族のために、「健康住宅N01」を手にした施主同士を紡ぐ輪でもあります。家
家族を健康に、そして幸せにしてくれる建築会社... の続きを読む
「高断熱・高気密」住宅は、日本で支持されるでしょうか。大きな開口部や隙間の多い造りが「開ける技術」であるとすれば、断熱化や気密化は「閉じる技術」です。これからの日本では、これまでの中途半端な断熱とは異なる本格的な「閉じる」技術に対する認識が深まるものと思われます、そして、それが大きめの窓などの伝統的な「開ける」技術と融合して日本独特の良質な住宅が形成され、そういった住宅が日本の上流になるものと予想
日本独特の良質な住宅が日本の上流になるものと予想... の続きを読む
アメリカでは、サンデーカーペンターにいそしむのが、ごく普通の生活になっています。ところが日本のご亭主とくれば、休みになればゴロ寝で「めし」「風呂」がいまも主流。戦後、私たちは欧米の良いところを積極的に取り入れてきたはずで、住宅だってツーバイフォー工法が定着してからもう20年以上。湿式工法から乾式工法へと大きく転換して、椅子の生活も「昔から日本はこうだった」と錯覚してしまうぐらいです。しかし、住宅の
ずさんな管理が急ピッチで老化を早める... の続きを読む
夜、家を閉め切って寝ると、すき間の多い家でも、二酸化炭素の濃度が高まり、汚れた空気の中で寝るようなことになってしまいます。ですから、メンテナンスや故障の少ない、二四時間単純に動きつづけるシステムがいちばんよいと思いますが、耐久性の点で、国産メーカーには適当なものがなく、現在はドイツのEBM社のモーターがいちばん安心して使えるようです。この換気扇に要する電気代は1ヵ月に1000円ほどですが、この電気
二四時間単純に動きつづけるシステムがいちばんよい?... の続きを読む
話はいささか専門的になりますが、グラスウールを使って壁内結露を避けるにはどのようにしたらいいかをご紹介しておきましょう。それには、二つの方法を講じる必要があります。まず、グラスウールの室内側に、水蒸気を防ぐための防湿層(VaporBarrier)を慎重にすき間なく設けます。二階の床梁や一階の天井襄部などでこれがとぎれないようにうまく処理するには、熟練した作業者が必要になってきます。その場合でも、コ
壁内結露を本気で防ぐなら、ここまでの対処が必要... の続きを読む
つくば市と秋葉原を結ぶつくばエクスプレス線開通のお陰で、都心への職住近接という意味ではまったく遜色のないエリアとして発展しています。ただ、利便性が高い街なのに住宅の資産価値が低いという意味で、サンプルとして使いやすいだけなのです。隅田川流域は、足立区に限らず、どこも同様の傾向を示します。さて、まず住民の所得から比較してみます。ここでは、08年の東洋経済新報社作成のデータを使います。納税義務者一人当
9倍の差になる... の続きを読む
両親は子世帯と同居することになると、にわかに家も土地も全部子世帯に譲ってしまおうと考えたりすることが多いようです。しかし、本当は土地は父親のものなら、子世帯が家を建ててローンの支払いをすることが大切なのです。父親に財力があって、土地は提供するは、家を建てるために頭金を出してやるは、頭金だけではなく建築費を全部出してしまうなどということは、経済的バランスを崩すもとになります。たとえば、息子の嫁はすべ
同居した二世帯の経済的バランス... の続きを読む
金融機関にとっては、一業者への貸付残高が10憶〜50億円のものは、まだどうにでも対処の方法があるという意味で、よいほうかもしれない。むしろタチが悪いのは、1社で500億円あるいは1000億円以上もの巨額の融資を受けている不動産業者である。製造業などでそのような巨額の負債を抱えているのはかなりな大手であるが、不動産業者のなかには社会でもほとんど名の知られていないものが、そのような巨額の借り入れをして
金融機関にとってさらに頭の痛い問題... の続きを読む